書籍紹介「食料危機という真っ赤な嘘」池田清彦 著
「食料危機という真っ赤な嘘」
池田清彦 著 ＩＳＢＮ９７８－４－８２８４－２５７３－３
「食料危機」が叫ばれる最大の理由はカロリーベースの「食料自給率」が３８％（２０２２年度）と低いことである。
Ⅰ 日本政府の政策が食料自給率を低下させた
１．Ｇ７の食料自給率
（１）維持する必要性
戦争や自然災害という危機に備えて、自国民が飢えないようにするためにそこそこ維持する必要性がある。
（２）具体的な数値（２０２０年度）
米国１１５％、カナダ２２１％、フランス１１７％、ドイツ８４％、イタリア５８％、イギリス５４％
２．愚かな政策の元凶
（１）１９７０年から２０１８年までの４８年間の減反政策
食料自給率は、１９７０年（６０％）、１９８５年（５３％）、１９９０年（４８％）、２０２０年にはついに４０％まで落ち込んだ。
（２）減反政策の本当の目的
建前は「農業保護」と「食料自給率アップのため」としていたが、本当の目的は「農業票」を獲得するための選挙対策
（３）減反政策を廃止した理由
農協の集票力にかげりが見えてきたため２０１８年に減反政策を廃止
（４）本来やるべき政策
国をあげて米の生産を増やし、余剰分は補助金を支給して、海外に輸出や援助するのが、「食料安全保障」の観点からベストな選択。
３．日本特有のさらなる問題
（１）南海トラフ巨大地震
太平洋沿岸の流通は壊滅的な被害を受ける。名古屋、大阪、神戸などの港も機能停止になり、輸入商品もスムーズに入ってこなくなる。
（２）富士山の噴火
火山灰が降り積もり道路も鉄道も使えなくなる。火山灰は自然には溶けないので、これを除去するには時間と手間がかかり、流通はストップする（１ヶ月分の水と米を中心とした食料の備蓄）。
Ⅱ 「タンパク質の自給自足」の方が喫緊の課題
１．海外依存度の高いタンパク質
（１）肉類
牛肉、豚肉、鶏肉のいづれも海外に大きく依存し、さらにエサとなる飼料も殆んど海外頼み。
（２）魚介類
日本の漁獲量は１９８４年の１２８２万トンをピークにして、どんどん減り、２０２０年にはなんと４２１万トンと３分の１ぐらいに減っている。現在、日本で食べられている魚介類の半分は輸入
２．具体的な解決策
日本の「食料危機」の解決は輸入体制の強化（グローバルサプライチェーンの構築）ではなく、国内の自給自足体制を構築すること。
（１）養殖魚
養殖技術を用いて、国産の魚を増やす。今は海に養魚場をつくったり、川や池に養魚場をつくっているが、それに加えて陸上養殖（大型の水槽）をすること。
（２）培養肉
筋肉の細胞を培養して肉を作る。今は平らな形の培養肉しか作れないが、３Ｄプリンタによって立体的な培養肉の製造も可能になりつつある。
（３）昆虫食
餌や水などのコストも広大な場所も必要とせず、繁殖力が凄まじいので、本気で養殖すれば必要なタンパク質のみならずミネラルも簡単に摂取できる。
日本の食料自給率１００％は夢じゃない！！
2024年8月1日 9:06 カテゴリー：書籍紹介
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